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■その昔 一世を風靡した 旧証券四社 の 各々壱株券です
■山一證券株式会社（やまいちしょうけん）は、かつて存在した日本の証券会社である。1897年に 創業された。
芙蓉グループ（富士銀行、安田生命、丸紅な ど）と親密で、日本の四大証券会社（山一の他は野村證券、大和證券、日興證券）の一つであった。特に法人関連業務に強く「法人の山一」と言われ、多くの日本の大企業の 幹事証券会社であった。
戦前には、日本最大の業績を持つ証券会社だった時期もあったが、1950年代から野村など他社に抜かれ、1965年の日銀特融以降は、四大証券の第4位となった。
1997 年に自主廃業したが、法人と しての山一證券株式会社は、2005年まで存続した。
■株式会社日興コーディアルグループ（にっこうコーディアルグループ、英称：Nikko Cordial Corporation）は、かつて存在した日本の証券持株会社の一つ。また、同社を持株会社とする企業グループも、日興コーディアルグループと呼んでいた。
ア メリカ金融大手のシティグループの傘下となり、株式交換で直接の親会社となっていた日本法人シティグループ・ジャパン・ホールディングス株式会社に吸収合 併され、日本にお ける金融持株会社である日興シティホールディングス株式会社となっ た。吸収合併前は、傘下に日興コーディアル証券（リテール証券）、日興シティグループ証券（ホールセール投資銀行）、マネックスグループ（ネット証券）な どを有していた。
■野村ホールディングス株式会社（のむらホールディングス）は、東京都中央区に本社を置く日本最 大の証券持株会社である。キャッチコピーは「Basic & Dynamic」。
1918（大 正7） 年に 二代目 野村徳七によって設立された大阪野村銀行（現りそな銀行、旧大和銀行）の証券部が独立し1925（大 正14）年12月1日に野村財閥の総司令部である野村合名の直系会社として創立された。資本金は500万円で第1回払込みと して250万が徴集され、10万株のうち野村合名が98000株 (98%) を所有し、残りも徳七個人の800株をはじめ、すべて野村一族、大番頭らによって出資された。本店は大阪市東区安土町2丁目（現在の大阪府大阪市中央区、 現・大阪支店の地）に置かれた。（当時の社長は片岡音吾）。野村證券は、「調査の野村、情報の野村」といわれ、豊富な情報力と正確かつ敏速な分析力を駆使 し、さら に「ノルマ証券」と異名を与えられるほどの徹底した営業力で、現在の絶対的な経営基盤を築いてきた。
飯田清三が社長だった1941年に 日本初の投資信託業務の認可を受け、1946年に 東京に本社を移転（現在の日本橋本店旧館はもともとはリバービューホテルと言うホテルの建物だった）。1949年に東京証券取引所正会員となる（当時の社 長は奥村綱雄）。瀬川美能留が社長であった1961年に 株式を東京証券取引所・大阪証券取引所・名古屋証券取引所に上場し、1965年に 調査部を分離独立して株式会社野村総合研究所 (NRI) を設立している。戦後における今日の野村證券の土台を築いたのは、「ダイヤモンド経営」を標榜した奥村綱雄と瀬川美能留のコンビで、さらに瀬川から野村證 券社長のポストを引き継いだ北裏喜一郎は、その基盤をさらに強固なものに仕上げ、今日の国際化時代に大きく飛躍させた。野村證券の国際化志向 の経営戦略は、創業以来の伝統と見るむきもあるが、北裏喜一郎の徹底した国際化政策が奏功した。
後任の田淵節也は、日本経済新聞の私の履歴書で当時のことを回顧した。その後の後任社長に田淵義久が就任したため、同姓の社長となり大田淵、小田淵といわれてい る。
1991 年には、株取引に伴う損失補てん問題により、当時の社長であった田淵義久が引責辞任。1997年に は、総会屋に対する利益供与事件により田淵義久の後を継いだ酒巻英雄が引責辞任をするなど、証券業のモラルを欠いたスキャンダルも 多い。
2001年、持株会社移行に伴い野村證券と持株会社の野村ホールディングスに機能を分割。旧野村證券が野村ホールディングス（持株会社）に衣替えし、新たに 旧野村證券が行っていた証券・付帯業務を行う事業会社、新野村證券が設立され資産等の移転が行われた。
リ サーチ機能のインハウス化によるグループ経営の効率化を目的として、野村総合研究所のもつ証券調査・市場調査などのリサーチ部門の一部を再編し、1997 年に 金融研究所（現在の金融経済研究所）を設置し、2004年に は野村ホールディングス傘下の独立した法人として野村資本市場研究所を設立した。
ま た、他の金融機関と一定の距離を保ち、国の政策である金融コングロマリットとは一線を引いた全方位外交を展開している。ただし、UFJ信託銀行や 三菱信託銀行（いずれも現在の三菱UFJ信託銀行）と信託分野で提携するなど三菱UFJフィナンシャル・グループと緊密になりつつある。
もともと 旧三和銀行や日本生命（同じく三和との繋がりが強い）との繋がりが強く、東洋信託銀行（後にUFJ信託銀行に改称）は三和銀行、神戸銀行（現三井住友銀 行）と共に設立した会社であった。また、近年では、傘下の国際証券（旧三菱証券、現三菱UFJ証券）を証券部門の強化を目指していた旧三菱東京フィナン シャル・グループに同証券の株式を売却したということもあった。さらに は、現在は高島屋の完全子会社となっている東神開発の設立に高島屋のほかに日本生命や同社が合弁設立に関わったり、東洋情報システ ム（現TIS）やみどり会など、旧三和グループ関係の共同事業へ参画することも多かった。
2005 年12月25日で創業80年を迎え、2006年4 月1日より連結グループ名称を「野村証券グループ」から「野村グループ」に変更した。近頃では以前撤退したところに再出店したり、全ての店内ATMをセブ ン銀行に委託したり、バックオフィス部門を簡略化したりした営業拠点、各都市に支店を出店するなど攻勢をかけている。 また、源流が同じりそな銀行と投資信託に関する業務提携を行っている。
2008 年10月14日には、野村ホールディングスとして、サブプライムローン問題により破綻したリーマン・ブラザーズ（以下、リーマン）のアジア・パシフィック 地域部門の雇用等の継承を完了したと発 表した。また、リーマン日本法人は野村證券が継承した。なお、これに先だつ10 月6日には、欧州フィクスト・インカム部門において、リーマンの債券部門の元社員を約150名雇用したと発表した。
2009 年1月27日野村ホールディングスが発表した2008年10-12月期連結当期損益（米国会計基準）は3429億円の 赤字となった。2008年4 - 12月期の9カ月で最終赤字は4923億円に膨らんだ。
■株式会社大和証券グループ本社（だいわしょうけんグループほんしゃ、英文名 Daiwa Securities Group Inc.）は、金融持株会社。キャッチコピーは『変化を知る。未来を知る。人間を知る。人生は知的に。』
傘下に大和証券・大和証券キャピタル・マーケッツ・大和投資信託委託・大和総研・大和SMBCキャピタルなどを持つ、日本では野村證券についで業界2位の証券グループの持株会社である。
短資部門を中心に証券業を営んでいた藤本証券（藤本ビルブローカー）と大阪証券取引所（大証）の機関銀行だった日本信託銀行（戦後存在していた同社名の信託銀行とは別）が1943年12月27日に合併して、（旧）大和証券が成立した。
1999 年4月、ホールセール証券業務を「大和証券エスビーキャピタル・マーケッツ（現：大和証券キャピタル・マーケッツ）」へ譲渡、同社営業開始。リ テール証券業務を（新）「大和証券」へ譲渡、同社営業開始。（旧）「大和証券」はグループ会社の支配・管理を目的とする持株会社となり、「大和証券グルー プ本社」へと商号変更。持株会社解禁後、上場会社では初の持株会社である。

出典 ウィディベキア